台東 (台東区) - Wikipedia
台東 (台東区)
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| 台東 | |
|---|---|
| 町丁 | |
 新御徒町駅 | |
 北緯35度42分12秒 東経139度46分43秒 / 北緯35.703342度 東経139.778597度 | |
| 国 |
 日本 |
| 都道府県 |
 東京 |
| 特別区 |
 台東区 |
| 地域 | 下谷地域 |
| 人口情報（2025年（令和7年）3月1日現在[1]） | |
| 人口 | 9,878 人 |
| 世帯数 | 6,535 世帯 |
| 面積（[2]） | |
| 0.383011399 km² | |
| 人口密度 | 25790.36 人/km² |
| 郵便番号 | 110-0016[3] |
| 市外局番 | 03（東京MA）[4] |
| ナンバープレート | 足立 |
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台東（たいとう）は、東京都台東区の町名。現行行政地名は台東一丁目から四丁目。住居表示実施済区域。
台東区の南部に位置する。旧下谷区内である下谷地域内南東に当たる。東部は清洲橋通りに接し、これを境に小島・鳥越・浅草橋にそれぞれ接している。南部は千代田区神田和泉町に接する。西部は昭和通りに接しこれを境に千代田区神田松永町・台東区秋葉原・上野にそれぞれ接する。町域北部は、春日通りに接しこれを境に東上野に接する。町域内は商業地と住宅地とが混在している。首都圏新都市鉄道本社がある。
江戸時代、この地は古くは下谷村に属したが、正保年間には御徒衆の住居地があり、以後もその組屋敷が多く置かれた。これが地名「御徒町」の由来となっている。それ以外の地域も殆どが大名屋敷や旗本をはじめとする武家地であった。1872年（明治5年）、それら武家地に御徒町一～三丁目・二長町・竹町が起立し、以後市街地として発展する。1878年（明治11年）11月2日には郡区町村編制法により東京15区の一つ下谷区に属し、下谷御徒町一～二丁目・下谷二長町・下谷竹町となった。中でも下谷二長町には1892年（明治25年）に猿若町から市村座が現在の凸版印刷のビルのある場所に移転し、1932年（昭和7年）に焼失するまで歌舞伎の興行を行ったが、その間六代目尾上菊五郎と初代中村吉右衛門が出演して人気を競い、俗に「二長町時代」と呼ばれる盛況を見せた。1964年（昭和39年）、住居表示の実施によりこれら御徒町のうち一・二丁目および二長町・竹町は台東一～四丁目に再編成され、行政地名としての御徒町は消滅した。
2025年（令和7年）3月1日現在（台東区発表）の世帯数と人口は以下の通りである[1]。
| 丁目 | 世帯数 | 人口 |
|---|---|---|
| 台東一丁目 | 1,624世帯 | 2,453人 |
| 台東二丁目 | 1,758世帯 | 2,571人 |
| 台東三丁目 | 1,994世帯 | 3,086人 |
| 台東四丁目 | 1,159世帯 | 1,768人 |
| 計 | 6,535世帯 | 9,878人 |
国勢調査による人口の推移。
| 年 | 人口 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] | 5,532 |
| 2000年（平成12年）[6] | 5,369 |
| 2005年（平成17年）[7] | 5,603 |
| 2010年（平成22年）[8] | 7,198 |
| 2015年（平成27年）[9] | 8,742 |
| 2020年（令和2年）[10] | 9,148 |
国勢調査による世帯数の推移。
| 年 | 世帯数 |
|---|---|
| 1995年（平成7年）[5] | 2,168 |
| 2000年（平成12年）[6] | 2,381 |
| 2005年（平成17年）[7] | 2,660 |
| 2010年（平成22年）[8] | 3,893 |
| 2015年（平成27年）[9] | 5,097 |
| 2020年（令和2年）[10] | 5,625 |
区立小・中学校に通う場合、学区は以下の通りとなる（2023年9月現在）[11]。
| 丁目 | 番地 | 小学校 | 中学校 |
|---|---|---|---|
| 台東一丁目 | 全域 | 台東区立平成小学校 | 台東区立御徒町台東中学校 |
| 台東二丁目 | 全域 | ||
| 台東三丁目 | 全域 | ||
| 台東四丁目 | 全域 |
- 首都高速道路・出入口
2021年（令和3年）現在の経済センサス調査による事業所数と従業員数は以下の通りである[12]。
| 丁目 | 事業所数 | 従業員数 |
|---|---|---|
| 台東一丁目 | 532事業所 | 9,682人 |
| 台東二丁目 | 404事業所 | 5,853人 |
| 台東三丁目 | 443事業所 | 2,917人 |
| 台東四丁目 | 531事業所 | 6,407人 |
| 計 | 1,910事業所 | 24,859人 |
経済センサスによる事業所数の推移。
| 年 | 事業者数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] | 1,584 |
| 2021年（令和3年）[12] | 1,910 |
経済センサスによる従業員数の推移。
| 年 | 従業員数 |
|---|---|
| 2016年（平成28年）[13] | 20,940 |
| 2021年（令和3年）[12] | 24,859 |
- 朝日信用金庫 本店
- 首都圏新都市鉄道 本社
- 多慶屋 本社
- TOPPANホールディングス 本店
- 日本自動化開発 本社
- ライフコーポレーション 東京本社
- 大東銀行 東京支店
- 筑波銀行 東京支店
- 台東区立御徒町台東中学校
- 台東区立平成小学校
- 台東区立竹町幼稚園
- 台東区立御徒町公園
- 台東区立竹町公園
- ^ a b “令和7年 住民基本台帳による台東区の町名別世帯数及び人口 - 3月1日” (XLS). 台東区 (2025年3月4日). 2025年3月16日閲覧。 “（ファイル元のページ）”(CC-BY-4.0)
- ^ “『国勢調査町丁・字等別境界データセット』（CODH作成）”. CODH. 2025年3月16日閲覧。(CC-BY-4.0)
- ^ a b “台東の郵便番号”. 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- ^ “市外局番の一覧”. 総務省. 2019年6月24日閲覧。
- ^ a b “平成7年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年3月28日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成12年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年5月30日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成17年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2014年6月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成22年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2012年1月20日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “平成27年国勢調査の調査結果(e-Stat) - 男女別人口及び世帯数 －町丁・字等”. 総務省統計局 (2017年1月27日). 2019年8月16日閲覧。
- ^ a b “令和2年国勢調査の調査結果(e-Stat) -男女別人口，外国人人口及び世帯数－町丁・字等”. 総務省統計局 (2022年2月10日). 2022年2月20日閲覧。
- ^ “区立小学校・中学校の通学区域”. 台東区 (2023年9月21日). 2025年3月16日閲覧。
- ^ a b c “経済センサス‐活動調査 / 令和３年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 事業所数、従業者数（町丁・大字別結果）”. 総務省統計局 (2023年6月27日). 2023年9月15日閲覧。
- ^ a b “経済センサス‐活動調査 / 平成28年経済センサス‐活動調査 / 事業所に関する集計 産業横断的集計 都道府県別結果”. 総務省統計局 (2018年6月28日). 2019年10月23日閲覧。
- ^ “郵便番号簿 2024年度版” (PDF). 日本郵便. 2025年3月9日閲覧。
- 角川日本地名大辞典編纂委員会編 『角川日本地名大辞典13 東京都』 角川書店、1978年
- 『日本歴史地名大系13 東京都の地名』 平凡社、2002年